プロジェクト・アドバイザー

本プログラムでは、多数の気鋭の社会起業家や先輩経営者をプロジェクト・アドバイザーとして参画していただき、様々な形で参加者をサポートしていただきます。

具体的には、「集合研修や勉強会における講師」「VBM(Virtual Board Meeting: 仮想理事会/取締役会)への参画」「その他個別経営指導・支援(人的ネットワークの紹介などを含む)」などです。

※この他にも、多数の方に参画を依頼中です。

石川治江氏
NPO法人ケア・センターやわらぎ 代表理事

1947年、東京都にて生れる。福祉の世界に入る以前は、外資系企業の秘書をはじめ、居酒屋、喫茶店、手紬工房などさまざまな職種を経験した。あるとき、車椅子で国鉄に乗車するためには2日前から申請が必要という事実を知り、エレベーター設置運動に取り組み始める。1978年、生活支援ボランティア組織を発足し、1987年には継続して長い間行える在宅ケアの仕組みを構築するために、全国初24時間365日の在宅福祉サービスを提供するケア・センター「やわらぎ」を設立した。99年にNPO法人化、代表理事を務め現在に至る。

その他にも98年社会福祉法人「にんじんの会」を設立。従来の福祉のコンセプトである「困っている人を助ける福祉」を「当たり前に暮らすための仕組みづくり」へ変革するべく活動をしている。

小城武彦氏
丸善株式会社 代表取締役社長

1961年東京都生まれ。東京大学法学部卒業後、通商産業省(現経済産業省)に入省。91年プリンストン大学ウッドローウィルソン大学院卒(国際関係論専攻)。97年に通産省を辞め、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)に入社。以後、産業再生機構のマネージングディレクター、カネボウ(現クラシエ)代表執行役社長を経て、2007年1月に丸善の顧問に就任。同年4月からは代表取締役社長を務める。

熊野英介氏
アミタ株式会社 代表取締役社長

1956年兵庫県生まれ、アミタ株式会社代表取締役社長。1979年入社。「持続可能社会の実現」を掲げ、再資源化事業を開始。日本全国にサービス網を拡げながら、アジアへも拠点を展開している。また、総合環境ソリューション企業として、リサイクルソリューション事業、CSRコンサルティング事業、森林認証事業、地域プロデュースなど、事業領域も拡大している。

その他、総務省連携による財団法人地域総合整備財団地域再生アドバイザーを歴任、現在は、グローバル・コンパクト・ボード・ジャパンのボードメンバー、東北大学非常勤講師、特定非営利活動法人地球デザインスクール理事長。著書:『思考するカンパニー』(幻冬舎)、『自然産業の世紀』[アミタ持続可能経済研究所共著](創森社)。

藤田和芳氏
株式会社大地を守る会 代表取締役

1947年岩手県生まれ。1975年に、「農薬の危険性を100万回叫ぶよりも、1本の無農薬の大根を作り、運び、食べることから始めよう」をスローガンに、環境NGO 大地を守る会を設立。1977年には大地を守る会の流通部門として株式会社大地(現 株式会社大地を守る会)を設立。社会的起業のさきがけとなる。

NGOの活動では、有機農業運動をはじめ、食糧、環境、エネルギー、教育等の諸問題に対しても市民活動を展開。2003年から行っている「100万人のキャンドルナイト」のイベントでは、省エネルギーや地球温暖化防止を呼びかけ、2005年からは、「フードマイレージ運動」を開始して地産地消によるCO2削減を呼びかけるなど、市民参加による提案型の運動を続けている。

船木成記氏
株式会社博報堂 企画業務局企画開発部 ディレクター

大学卒業後、株式会社博報堂入社。市民参加、地域活性、環境コミュニケーションを主とする社会課題の社会化と、その解決を目指しソーシャルマーケティング手法によるビジネス開発業務に携わる。地球温暖化防止を目指したWWFジャパンによるパブリックキャンペーン『温DOWN化計画』、環境省での地球温暖化防止を目指した国民運動『チームマイナス6%』の企画&実行等を実施など多数のプロジェクトに参画。

ロザンヌ・ハガティ氏
コモン・グラウンド・コミュニティ代表

Amherst College卒業。カソリック協会慈善団体での住宅開発コーディネーターを経て、1991年に、ニューヨークを拠点とするNPOコモン・グラウンド・コミュニティを創設、代表に就任。ホームレスや低所得世帯の人々に供給するさまざまな居住施設の開発と運営、また、ホームレス化を防ぐためのプログラムや、ホームレスから自立するためのサポートプログラムの運営など、ホームレス問題に革新的な解決策を示し、取り組んできた。

こうしたコモン・グラウンドの献身的な活動に対して、ルーディ・ブルーナー賞(Urban Excellence)、ピーター・ドラッカー賞(Non Profit Innovation)、さらに世界住宅環境賞などの国際的な賞が贈られ、その業績は世界的に高く評価されている。

▲ページの先頭に戻る